東京応化工業、九電みらいエナジーは、東京応化工業が所有する熊本県内の工場に、地熱発電を用いたオフサイトコーポレートPPAを導入したと発表した。地熱発電を用いたオフサイトコーポレートPPAの導入は、半導体材料メーカー初の取り組み。

日本国内の発電電力に占める再生可能エネルギーは、2023年度時点で全体の26.1%を占めている。再エネのうち地熱発電は、天候や時間に左右されず、24時間365日安定した発電・供給が可能で、設備利用率は82％と水力、風力、バイオマスなどを含めた再エネのなかでも最も高い水準にある。

九電みらいエナジーで発電した再エネを、東京応化工業阿蘇工場と阿蘇工場 阿蘇くまもとサイトの2つの拠点に供給、東京応化工業が2拠点で年間に使用する電力使用量の約50％が地熱由来の電力となり、年間約1,730トンのCO2削減効果を実現する。


＜ニュースリリース参照＞
https://www.chem-t.com/fax/images/tmp_file1_1783500611.pdf