2007年10月04日

容リ協がプラの再商品化環境負荷を調査

MR手法に特段の優位性はなしと結論

【カテゴリー】：環境/安全（行政/団体、原料/樹脂/化成品） 【関連企業・団体】：日本容器包装リサイクル協会

日本容器包装リサイクル協会は4日、専門家グループが実施した「プラスチック製容器包装の再商品化手法に関する環境負荷等の検討」の結果を取りまとめ概要を発表した。 　これは、容器包装リサイクル法に沿って再商品化(リサイクル)されるプラスチック製容器包装の各種リサイクル手法別の環境負荷実態を材料リサイクル(マテリアルリサイクル=MR)、油化、高炉還元剤利用、コークス炉化学原料化、合成ガス化の各手法それぞれのエネルギー消費量や二酸化炭素排出量、さらにはSO2やNO2の排出量の実態を調査した結果を取りまとめたもの。この種の実態調査はわが国では今回が初めて。 　それによると、処理量が最も多く全体に占める構成比が50%近くに達しているMRの場合も環境負荷の削減効果が他の手法に比べて特に優れているとは言えないとの結論になっている。これは、再商品化製品の利用先(種類)が多彩で、このため原油や石炭さらには天然ガスの使用量や二酸化炭素等の排出量をどのていど節約できるかが簡単に表現できないことによると同協会では説明している。 　例えば、二酸化炭素の削減効果について言えば、他の手法に比べれて石炭や原油の使用削減により大きく寄与できるが、天然ガスの削減には貢献できないといった点が突き止められたとしている。MRの拡大がプラスチック製容器全体のリサイクルの拡大と環境負荷の増減にどう係わるかが注目されてきたが、現在のところは必ずしも明確に言及できないということのようだ。