2001年06月18日

「ソーダ業界のアライアンスには時間必要」工業会の田代会長が見解

「インフラ」や「物流」に難しさかかえる

【カテゴリー】：経営 【関連企業・団体】：旭硝子、ダイソー、東ソー、経済産業省、日本ソーダ工業会

日本ソーダ工業会の田代圓会長(東ソー社長)は15日の定例記者会見でソーダ業界のアライアンス問題について、「化学業界全体の流れの中でソーダ業界だけ枠外でありえないが、電解設備の場合は電力や蒸気、水素の利用といったインフラ的要因がからむので簡単ではない。アライアンスが進むにしても時間がかかると思う」と語った。 　同工業会の会員会社は32社、うち27社(35工場)が電解設備をもち操業中だが経済産業省の調べによると、多くの企業が収益悪化に苦しみ、改善努力中という。 　また、同会見で石津進也副会長(旭硝子社長)は「構造的な問題は、各社それぞれ自分で考えて取り組むべきことだ。結果として、それがどういう形で再編につながるか、ではないか」と語った。 　同じく副会長の里美皓ニダイソー社長は、「クロール・アルカリ製品は価格が安く、小口の取り引きが多い。大量輸送に適さない商品であることも他業界に比べてアライアンスが遅れている理由と思う」と、再編の難しさを強調する発言を行った。