記者会見する野依委員長(中央)

キュリー夫人のノーベル化学賞受賞から100年目にあたる2011年は「世界化学年」。これを受けて日本化学連合、日本化学工業協会など化学関係の産学官が団結して「世界化学年」事業を推進する組織として「世界化学年日本委員会」が6日に設立された。

同日、委員長に就任した野依良治・理化学研究所理事長は記者会見し、「世界化学年」事業の目的は（1）化学に対する社会の理解の増進（2）若い世代の化学への興味の喚起（3）創造的未来への化学者の熱意ある貢献への支援（4）女性の化学における活躍の場の支援—であり、世界各国が連動して化学に関する啓発・普及活動を行うところに意義があると説明した。

世界約90カ国が連動して「世界化学年」記念事業を展開する。

日本委員会には、基本方針の決定や海外との連携・調整を行う企画委員会、開催事業の立案・実行やとりまとめを行う実行委員会を設置した。とくに実行委員会は、日本化学連合、日本化学会、日化協の3団体が中心的な役割を期待されている。

具体的な活動計画としては、今年10月の「カウントダウン記念シンポジウム」を皮切りに、来年1月から「世界化学年記念市民講座」、科学未来館への「化学コーナー」特別展示、「オリジナル切手自主発行」、「キュリー夫人伝記・読書感想文コンクール」、「化学コミュニケーション賞」の新設、夢・化学21-「夏休み子供化学実験ショー」、「日本の化学者展」開催など、1年間にわたり20件以上の事業活動を計画している。

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