2000年11月07日

国内PVC各社、輸出価格軟化から減産を本格検討へ

大洋塩ビに続き、採算状況では輸出削減も

【カテゴリー】：原料/樹脂/化成品 【関連企業・団体】：信越化学工業、新第一塩ビ、大洋塩ビ

PVC(塩ビ樹脂)のアジア市況軟化から、塩ビ最大手の大洋塩ビが今月から大幅減産に踏み切っているが、国内各社でも市況の次第では減産せざるを得ないとして検討が本格化してきている。 　信越化学工業では「現在は具体的に決めていない」としているが、鐘淵化学では、アジア向け輸出は固定ユーザーも多く取引量の増減は考えにくいとしているものの、「今後の価格動向によっては当社も検討することになる」としている。 　新第一塩ビでは「これまでも実需見合いの生産を行ってきている。11月は定修明けであるが、輸出はウエイトが低いものの、状況次第では減産せざるを得ない」としている。 　アジアの11月の長契価格は、日本メーカーでは10月とステイとなるCIF・トン700ドルを打ち出していたが、米国などから玉流入もあり最終的には680ドル前後で決着している。しかし、依然として東南アジアからの売り圧力もあり、スポットの安値品は620~630ドルとなっており先安感が続いている。