2021年06月15日

北大など、北海道沿岸域の温暖化影響など解明

【カテゴリー】：行政/団体 【関連企業・団体】：北海道大学

北海道大学大学院の藤井賢彦准教授（地球環境科学研究院）らは15日、国立環境研究、海洋研究開発機構、水産研究・教育機構などと共同で、世界的に進行している地球温暖化・海洋酸性化・貧酸素化が将来、北海道沿岸域の水産対象種に対して深刻な影響を及ぼす可能性があるとする調査結果を発表した。 　その中で、この深刻な影響を回避するためにはパリ協定で求められている人為起源CO2排出の大幅削減が不可欠であると指摘。とくに環境ストレスに対して脆弱な幼生期には、CO2濃度を人工的に調整した環境で飼育することや、陸域から沿岸域への物質流入を調整すること等、地域における施策も海洋酸性化・貧酸素化影響を軽減する上で有効であると説いた。 　同研究に導入した手法は、地球温暖化・海洋酸性化・貧酸素化が水産対象種に及ぼす複合影響の緩和に向けた地域での合意形成・対策に必要な定量的な科学的根拠になると期待される。 　同研究成果は6月11日公開の「Frontiers in Marine Science」誌にオンライン掲載された。 ニュースリリース参照 https://www.hokudai.ac.jp/news/pdf/210615_pr.pdf