2023年03月03日

「腎臓病への若年層の認知度低い」協会アンケート

【カテゴリー】：ファインケミカル 【関連企業・団体】：協和キリン

NPO 法人日本腎臓病協会（柏原直樹 理事長）と協和キリンは2日、22年11月に実施した「慢性腎臓病（CKD）の疾患認知に関するアンケート調査」結果を発表した。 　 　CKD は脳卒中、心臓病、認知機能障害とも関係しており、国民の健康寿命を損なう要因となる。日本の患者数は1,330万人、成人の約 8人に1人と多く、特に高齢者では有病率が高い。 今回は、20 歳から 70 歳代の一般市民 1,630 名を対象に、慢性腎臓病（CKD）に関する認知度について、インターネットによってアンケートした。 　調査の結果、慢性腎臓病（CKD）を「症状も含めてよく知っている」あるいは「病名だけは知っている」と回答したのは全体の 63.9％だった。年代別にみると、若年層（20 及び 30 代）では半数以下の認知度だったが、年齢層が上がるにつれて上昇し、70 代では 83.7％だった。 　慢性腎臓病（CKD）に当てはまる症状についての質問には、「むくみ」と回答した割合が 63.9％と最も多く、次いで「タンパク尿 」（58.4％）だったが、両項目とも、20～30 代の若年層ではその割合は低かった。また、健康診断における腎機能と尿検査の項目（複数回答可）では、尿蛋白が 55％と最も高く認知されており、次いで血清クレアチニン 28.5％、eGFR の認知度は 16.9％にとどまった。 　今回の調査結果について、同協会では「慢性腎臓病（CKD）は糖尿病や高血圧、高脂血症、肥満症と関連が深く、20 代、30 代といった若年期からの生活習慣が発症に大きく影響していることから、今後は若年層への啓発活動や健康診断での意識の徹底などがさらに重要になる。罹患者の重症化を防ぐためのサポート体制とともに早期の診断・治療の体制をさらに整備していく必要がある」としている。アンケート調査の詳細は、今後学会で発表する予定だ。 ニュースリリース https://www.kyowakirin.co.jp/pressroom/news_releases/2023/pdf/20230302_01.pdf