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2025年03月25日 |
九大、昨年9月の能登半島豪雨の発生要因解明 |
【カテゴリー】:ファインケミカル 【関連企業・団体】:九州大学 |
九州大学大学院 理学研究院の川村隆一教授らの研究グループは25日、2024年(令和6年)9月21日、石川県能登半島北部で発生した記録的な豪雨についてシミュレーションした結果、その発生要因が明らかになったと発表した。 能登半島北部の豪雨は、同時多発的な斜面崩壊や土石流・泥流によって甚大な災害を引き起こした。秋雨前線の降水帯が対馬海峡から能登半島へ延び、半島北部では48時間積算のレーダー解析雨量の最大値が512mmに達していた。 研究グループは今回、高解像度数値シミュレーションと大気再解析データを併用して、豪雨をもたらした降水システムを再現し、その発生メカニズムの全容を解明した。 その結果、(1)本豪雨は台風14号がもたらした遠隔降雨であり、台風近傍から能登半島へ1,600 kg に達する強い水蒸気の流入が生じていた(2)水蒸気流入の直下に位置する日本海南部の海水温は平年に比べて+4.5℃を超える異常高温(海洋熱波)となっており、海洋熱波が台風の遠隔降雨を増幅させていた(3)本豪雨の期間降水量の最大値で38%、領域平均値で27%が海洋熱波によるものと見積もられること、などが明らかになった、としている。 これらの知見は、日本周辺海域で海洋熱波が発生していると台風の遠隔降雨が増幅され、沿岸地域で豪雨が発生する危険度が急速に高まることを強く示唆しており、豪雨災害ハザード(危険度)予測の観点から、台風活動の予測だけではなく、海洋熱波の予測もさらに重要な課題になると考えられる、としている。 ニュースリリース参照 https://www.kyushu-u.ac.jp/f/61018/25_0325_01.pdf |