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CHEMNET TOKYO

2025年02月10日
京大・調査「日本の子どもの近視 36.8%と高い」
【カテゴリー】:ファインケミカル
【関連企業・団体】:京都大学

 近年、近視の増加が世界的な課題となっているが、京都大学医学研究科の三宅正裕講師らの研究グループは10日、日本の小児の近視とその発症率などに関する研究結果を発表した。教授らは厚生労働省の管理するナショナルデータベース(NDB)を活用した大規模コホート研究を実施した。

 その結果、2020年10月1日時点で小児(0~14歳)の近視有病率は36.8%であり、単位人口あたりの近視発症数は8歳で最も高いことが明らかになった。また、単位人口あたりの近視発症数は10~14歳では経年的に減少し、逆に3~8歳では経年的に増加している。三宅教授は「近視発症の若年化を如実に表した」と指摘している。
 
 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)流行の起きた2020年には8~11歳の子どもに近視と診断される子どもが急増しており、コロナ禍におけるライフスタイルの変化が子どもの近視に大きな影響を与えていたことも示唆された。

 今回の研究は、日本における小児の近視の実態を明らかにするとともに、近視進行抑制のための政策介入の重要性を示唆するものとなった。
 同研究成果は、2025年2月3日に、国際学術誌「Ophthalmology Science」にオンライン掲載された。





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